診療報酬改定を翌月に控えたある日。
本部から届いたのは、
「厚生労働省の資料に目を通しておいてください。」
という案内だけでした。
具体的な運用方法や算定基準についての説明はありません。
あとは現場判断。
そんな空気でした。
店舗を回ってみると、同じ会社なのに算定方法がまったく違う。
その光景に、私は少しモヤモヤしました。
本部が決めない
もともと、私の会社には全店共通の細かなマニュアルはありません。
店舗ごとに、管理薬剤師ごとのやり方があります。
それ自体は悪いことではないと思っています。
診療科目も違えば、患者さんの層も違う。
処方箋の枚数だって違います。
現場に合わせて柔軟に運用できるのは、大きなメリットです。
ところが、今回の診療報酬改定は少し違いました。
厚生労働省の資料だけが共有されて、あとは各店舗の判断。
「これは算定する？」
「この場合はどうする？」
そんな疑問まで現場で答えを出さなければいけませんでした。
もし私が管理薬剤師だったら、正直かなり困ったと思います。
もちろん、本部にも事情があることは分かっています。
人手不足で、そこまで手が回らない。
それも現場にいるから想像できます。
だからこそ、「もっと決めてほしい」とも、「全部現場でいい」とも言い切れない。
その中途半端さが、一番モヤモヤしました。
同じ会社なのに答えが違う
店舗を回っていて、一番驚いたのはここでした。
同じ会社なのに、店舗ごとに答えが違うんです。
ある店舗では、
「これは算定します。」
別の店舗では、
「うちは算定していません。」
さらに別の店舗では、
「その加算、今回は何もやっていないですね。」
もちろん、店舗ごとに患者さんも違えば運用も違います。
だから多少の違いはあって当然です。
今回は、「運用が違う」というより、「解釈そのものが違う」と感じました。
どれが正しいのか分からない。
だから、それぞれの店舗が自分たちなりの答えを出していました。
中には、算定できるはずのものまで見送っている店舗もありました。
患者さんへの影響は大きくありません。
でも、同じ会社なのに店舗が変わるだけで対応が変わる。
その状況に、私は少し違和感を覚えました。
ヘルプだから言えない
正直、「このままで大丈夫かな」と思う場面もありました。
でも、私はヘルプです。
店舗のルールを決める立場ではありません。
「この店舗ではそういう運用なんだ。」
そう受け止めて、その日は帰るしかありませんでした。
もちろん、疑問に思ったことは本部へ相談しました。
でも、その場で店舗のやり方を変えることはできません。
ヘルプだからこそ見えることがある。
そして、ヘルプだからこそできないこともある。
正解より、統一が必要だった
今回の診療報酬改定を通して感じたのは、「どの解釈が正しいか」ではありません。
同じ会社なら、最低限の方向性だけは共有してほしい。
そう思いました。
もちろん、店舗ごとに患者さんも違えば、運用も違います。
だから、すべてを統一する必要はありません。
でも、「ここは算定する」「ここは算定しない」という基準まで店舗ごとに違ってしまうと、ヘルプで入る薬剤師は戸惑います。
何より、その店舗で働く薬剤師自身も迷ってしまいます。
現場に裁量があることは、決して悪いことではありません。
むしろ、そのおかげで柔軟な対応ができる場面もたくさんあります。
だからこそ、土台となる考え方だけは会社として示してほしい。
今回の改定を通して、そんなことを考えるようになりました。
